リップルの歴史からその可能性を紐解く【最新版:2018年3月】

リップルプロトコルはRyan Fuggerが「Ripplepay」として考案されました。
のちにビットコインの技術を応用し、プロジェクトの指揮権をChris Larsenという人物に引き継がれることになります。

仮想通貨リップルの歴史

Chris Larsenは、金融業界で長年成功してきたビジネスエグゼクティブであり投資家で、
もともとOpenCoinという会社のCEOを務めており、OpenCoinのCTOにはJed Mccalebという人物が就任していました。
Jed Mccalebは海外で圧倒的に利用者が多かったeDonkey(P2Pファイル共有ソフト)の開発者であり、ビットコインのMt.Goxを創設した人物でもあります。
(またJed Mccalebはリップルだけではなく、ステラコインの創始者でもあります。)
それが理由でビットコイン仮想通貨の知識にたけていたこともあり、OpenCoinでのリップルプロトコルの開発は確実に進んでゆきました。

OpenCoinからRipple Labs Inc.へ

仮想通貨リップルの歴史
2013年7月にはJed Mccalebの離脱が決まり、同年の9月にはOpenCoin Inc.からRipple Labs Inc.に社名変更となったあとは、Greg Kiddという人物がCROに就任しました。
のち2年彼はリップルの開発に貢献し、その間にリップルにはアメリカのファイナンシャルサービスグループNACHAに加盟したり、元米財務省官僚がアドバイザーに就任するなど、リップル開発に更なる人材が集まっていきました。
そして2015年の10月、3回目の社名変更がありました。Ripple Labs Inc.から現社名のRipple Inc.に名が変わりました。
それからは徐々に知名度を上げていき、現在ではバンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ、カナダロイヤル銀行、サンタンデール銀行、
スタンダードチャータード銀行、ウニクレーディト・イタリアーノ、ウエストパック銀行など、海外の大手銀行が続々とリップルを採用することが決まっています。
日本でもリップルを取り扱う予定の銀行も続々増えていて、一番の有名どころである三菱東京UFJ銀行もその1つとなっています。

リップル(XRP)にまつわる主な出来事

2004年~2012年

・Ryan Fugger(ライアン・フッガー)がリップルペイメントプロトコル考案
・リップルペイ.comを開始
・Jed McCaleb(ジェド・マカレブ)がビットコイン取引所「マウントゴックス」設立
・Jed McCalebがリップルのコンセンサスアルゴリズム考案
・Jed McCalebが「マウントゴックス」を売却
・Chris Larsen(クリス・ラーセン)がリップルプロジェクトに参加
・Ryan FuggerがChris Larsenにプロジェクトを譲渡
・Jed McCalebとChris Larsenが「OpenCoin」を設立

2013年~2015年

・アンドレッセン・ホロウィッツが「OpenCoin」に出資
・グーグル・ベンチャーズ、IDGキャピタルパートナーズが「OpenCoin」に出資
・デビッド・シュワルツ、ステファン・トーマスが「OpenCoin」の役員に就任
・Jed McCalebが「OpenCoin」を退社
・「OpenCoin」を「Ripple Labs」に社名変更
・「Ripple Labs」がリップルコイン(XRP)の配布開始
・Fidor Bankが「Ripple Labs」とパートナーシップ契約を締結
・Jed McCalebが保有しているXRPを売却すると発表
・Chris Larsenが70億XRPの寄付を発表

2016年

・SBIリップルアジア設立を発表
・SBIホールディングスがリップルに出資
・SBIリップルアジア設立
・SBIホールディングスとみずほフィナンシャルグループがリップルの実験開始
・「国内為替一元化検討に関するコンソーシアム」を発足
・みずほ、三井住友、りそな、新生、イオン等42行が同コンソーシアムに参加
・R3、三菱東京UFJ、JPモルガン、HSBCなどがリップルの実験開始
・日本政府が仮想通貨に関する法改正案を発表

2017年

・東京スター銀行、スルガ銀行、大分銀行等がコンソーシアムに参加
・仮想通貨法(改正資金決済法)施行
・リップル(XRP)の送金実験を開始
・「Ripple, Inc.」が550億XRPのロックアップを発表
・三菱UFJ信託銀行、名古屋銀行等がコンソーシアムに参加
・取引所coincheckがリップルコイン(XRP)の定期預金開始
・ゆうちょ銀行、三井住友銀行がコンソーシアムに参加
・「Ripple, Inc.」がSWELL国際会議の開催を発表
・XRPでの実際の送金が開始
・「リップルトレードジャパン」事件
・「Ripple, Inc.」がアメリカンエキスプレスと業務提携
・「Ripple, Inc.」がXRPのロックアップを実施
・「SBIリップルアジア」が「クレジットカード業界コンソーシアム」設立を発表

2018年

・国際送金サービス「マネーグラム」と提携
・アメックスがリップルネットワークの実装を完了
・「Ripple, Inc.」がIDT、マーキュリーFXと提携発表
・SBIリップルアジアが証券コンソーシアムを設立
・LianLian Internationalがリップルネットワークへ参加
・UAE Exchangeと提携
・ウェスタンユニオンがリップルの送金実験を発表

金融業界を巻き込んで送金システムの改革を目指すリップル

リップルネットワーク、仮想通貨リップル(XRP)が今ある送金システムに
改革をもたらそうとしていることは、その歴史から読み解くことができます。
既に、送金サービスを提供する会社や大手銀行や大企業が動き出しています。
リップルが目的としている、あらゆる送金システムが繋がるという仕組みは
そう遠くない未来に実現するかもしれませんね。
今後のリップルネットワーク、仮想通貨リップル(XRP)に注目です。

⇒「リップルの今後の見通し┃新しい送金システムが目指すもの

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